今朝も不細工な嫁の顔を見てはブルーになる気持ちを押し殺して仕事に向かう、離婚の仕方もよくわからなくて八方塞がりな社畜のみなさんこんにちは！
離婚したいけどお金いっぱい取られて身包みはがされて裸にネクタイと靴下で路上生活から再スタートする事になるなんて考えて消極的になってはいませんか？
全然そんな事ないからもっとリアルな数字を勉強しよう！
離婚後の養育費っていくら？新たな算定表を最高裁が公表
まず離婚するには嫁と話し合って双方が合意でなければ話は進みません。
嫁が離婚に応じない場合は離婚したいと思わせる所から始めなければなりませんが、あなたが離婚したいと思ってるならば、相手だって同じようにあなたに対してすでに愛情なんてほとんどないのでしょうから、居心地の悪い環境を作り出せばいいだけです。
おそらくは離婚したくない嫁の心境というのは今更フルタイムで働いて自立した生活なんて送る自信もなければ送りたくもないといった怠け心からくるものですから、離婚後の金銭的な不安を取り除くべくリアルな数字を掲示しながら温和な口調で説得しましょう。
嘘をつく必要はありません。最高裁が公表する算定表と照合しながら離婚後の養育費についてしっかり夫婦で話し合いましょう。
養育費どれくらい払えばいい？
子供が居ると離婚して親権を剥奪された側は養育費の支払いをするのが一般的です。
これは離れて暮らす子供の権利であり、別れた相手に支払うというものではないという根本的な誤解をまず我々は脳内から取り除かなければなりません。
本当は親権を獲得して離婚するのがベストですが、現実的にはそのようにできる男性はごく僅かでしょうから、それならばせめて金銭的な負担を抑えての離婚を考えるのがセオリーではないでしょうか。
養育費は夫婦それぞれの年収と子供の年齢と人数によって細かくその数字が変わってきますので、一概にこのケースではいくらであると明確な数字を割り出せないのですが、それでもだいたいの目安くらいならばちょっと調べれば見えてきます。
例えばあなたの年収が500万円で子供が一人ならば養育費は月額３～４万円です(二人なら６～８万円)。三人以上なら離婚しない方が(子供が成人するまで待った方が)いいかもしれませんね…。
それだけでは不安だと愚妻は言うかもしれませんが、養育費は子供に対する生活費であり、お前の生活費に充てる物ではないとハッキリ言ってやりましょう。それが嫌なら親権渡せ、とも。
しかしそこで離婚を躊躇されても話が進まないので、ひとり親家庭支援制度が充実している事もしっかり付け加えて金の虫であるカネゴンを安心させてあげましょう。
養育費や弁護士のサポートについて詳しく知りたい方はこちらを見れば？⇩ ricon-restart.jp
これを基準にもし払いすぎてると思う方は減額調停を申し立てましょう。
慰謝料や財産分与は？
そもそも慰謝料ってなんでしょうか？基本的に離婚に至る原因はお互い様なので、不倫やDVといった明確な落ち度がない限り慰謝料なんて発生しません。
財産分与は豚嫁が納得する形で、ある程度折れて離婚を成立させてしまいましょう。
あまりに横暴で欲深な条件を出してきた場合は調停で話し合いましょう。
ストレスを蓄積するだけの結婚生活は寿命を削られるので一刻も早く離婚する事をオススメします。
離婚を先延ばしにして別居を決行してしまうと婚姻費用が発生してしまうので、その間の嫁の生活費を補填しなければならない悪法が存在するのでそれだけは避けましょう。
元配偶者が再婚したら養育費は？
払わなくて済むようになると誤解してる方々が多いようですが、色々と細かな条件が付随するので頭の片隅に入れて学んでおきましょう。
まず元配偶者の再婚相手が子供と養子縁組をし、経済力も充分にある場合のみ、養育費の減免が可能となります。つまりそれでもゼロではないということ。
仮に若い男で経済力が伴わない場合であれば、再婚しても変わらずいままでどおりの額の養育費を支払い続けなければならないし、実は再婚相手には連れ子を養育する法的義務は発生しないのです。
妻の生活は保障するけどその子供にかかる費用は離れて暮らす実父の役割でしょという論法が成立するのです！驚愕ですよね。
相手が養子縁組をしていても、再婚相手の経済力がなければ養育費は減免できません。
再婚相手は必ずしも子の養子縁組をする必要もないので、養子縁組をしていなければ再婚相手に連れ子の養育義務は課せられないのです！知ってましたか？
つまり離れて暮らす実父にとっては、相手が再婚しようが子供が我が子である事実に変わりはないので成人するまで養育費を支払い続ける義務があるということです。
しかしこれはあくまで法的観点からの理論であり、実際はそもそも養育費自体を支払っていない不真面目で不遜な大人が８割を占める現状である事から、養育費不払いにペナルティがない現状がおかしいわけで、全国の市区町村は兵庫県の明石市を見習っていかなければなりませんね。
